新型コロナで結婚式を延期したカップルたち。延期代300万円を提示されて…

日刊SPA!

2020/6/28 15:50

◆コロナで結婚式を延期したカップル3組に取材

今年は結婚式がキャンセルや延期になったというカップルが激増。原因はもちろん新型コロナウイルス。たしかに結婚式はひとつの空間に大人数が長時間集まるのだから、感染拡大を防ぐ意味では当然なのかもしれない。ただ、キャンセル代や延期代でトラブルになってしまったケースは、せっかくの祝いの儀式だというのに悲惨なことこの上ない。

本記事ではコロナのせいで結婚式が延期になってしまったカップル3組に取材。ノーマネーで延期できた夫婦もいれば、多額のお金がかかってしまった夫婦も。すべてのケースを読んで、参考にしてほしい。

◆粘り強く交渉したら延期代がすべてタダに!

まずは5月に結婚式を挙げる予定だった川崎光さん(仮名・26歳)の場合。

「3月くらいから式の延期は考えていたのですが、ゲストの方にわざわざ予定を変更してもらうのが申し訳なくて延期に踏み切れませんでした。でも、3月、4月挙式の人がどんどん延期していて、4月に入ってプランナーに延期代はどれくらいかかるか聞いてみたんです。すると『2020年中の延期だと、実費代(既に送っている招待状の代金)がかかるだけで延期代はかからない』と言われて安心したのですが、延期の日程が直近すぎるんです!」

式場から提示された期間はなんと、2020年の7、8月の期間だけ。

「4月時点で考えた時は、7、8月だとコロナが収束する見込みもなかったし、東京オリンピックも延期しているんだから本当に式が挙げられるか不安でした。それでプランナーに翌年に挙式を挙げるにはどうすればいいのか相談。そしたら『その場合は追加で式代の半額(約300万円)が別途かかります』と言われ、愕然としましたね」

もちろん、いきなり説明もなく追加で半額かかると言われたら納得がいかず、川崎さん夫婦は激怒。粘って交渉を続けた。

「散々文句を言い続けたら、300万近い延期代がなぜかすぐに30万円にまで下がりました。でも、そもそも自己都合の延期ではないですし、正直お金を支払いたくなかったんです。それでも、『まあ仕方ないか……』と思って30万円で手を打とうとしたら、そのあと担当者の上司が出てきて、『延期代は無料で結構です』と言われ、結局0円になりました。交渉していなかったら、そのまま最初の300万円を支払わされていたかと思うと恐ろしいです」

その式場では、ほかのカップルがどうしているのか話を聞いたところ、「予定していた式代の半額をお支払い頂いたご夫婦もいらっしゃいます」と言われたとのこと。たしかに式場利用者の立場で考えれば、大変恐ろしい話だ。

◆式場の厚意で無料で延期できたパターンも

逆にほとんどトラブルにならず、スムーズに来年に延期できるケースも。5月の初旬に式を予定していた浅見康太さん(仮名・29歳)は、緊急事態宣言が出る直前にキャンセルの判断をしたという。

「ちょうど式を挙げる1か月前に延期しようと決めました。というのも、料理やペーパーアイテムの発注する前だったので、いまストップすれば最小限の労力で済むだろうと思いまして。1か月前だから延期代は300万円近くかかるとは知っていましたが、もしクラスターが発生したらと思うと苦渋の決断でした」

多少の負担を覚悟して浅見さんがキャンセルを申し出たのは“緊急事態宣言直前”。それが逆に功を奏する結果に。

「その時期は、コロナがかなり深刻になっていまして、式場のご厚意もあって今回は特別措置で延期代がかかりませんでした。まさに不幸中の幸いです。私たちが結局支払ったのは、式当日のカメラマンのキャンセル料の4万円だけ。しかも延期の日程は、来年の1月から2月のあいだで比較的余裕のある状態で選べたので、式場の対応には満足しています」

◆1回しか打合せをしていないのに100万円のキャンセル料を請求された!

最後のケースは交渉しても延期代がかかってしまった、竹田亜紀さん(24歳・仮名)のケース。竹田さんの場合は7月の初旬に結婚式を予定していて、4月の緊急事態宣言が出てからキャンセルを相談した。

「緊急事態宣言が出てすぐに担当者に相談したのですが、『結婚式当日から90日を切っているのでキャンセル代がかかります』といきなり言われまして。キャンセル代は100万円近く。正直まだ1度しか打合せもしていないし、招待状さえ送っていないのに100万円払うなんてあり得ないと思いましたね」

招待状を送った経費だけ払って延期、というのは巷でよく聞くパターンだが、何も動いてないのに100万円は高い。竹田さん夫婦も粘った。

「キャンセルをしない代わりに翌年の7月に式を挙げるから、キャンセル代を下げられないかと交渉しましたが、それでも譲歩してくれませんでした。恐らく担当者は、上司から言われていることを繰り返していたのだと思います。らちがあかなかったので、翌年に延期した結婚式の招待する人数を減らし、食事のグレードを下げるところから話し合い、ようやくキャンセル代を50万円に下げてくれました」

ひとまず今年の7月の結婚式のキャンセル代は値下げできたものの、モヤモヤした気持ちは晴れない。

「式場に『もし結婚式の日程が、緊急事態宣言の期間中であればどういう対応になっていましたか?』と聞いたところ、『無償で延期できる』と返答されました。同じ90日以内にキャンセルしたのに私たちの方はお金がかかるなんて、仕方がないとは思いますけど、煮え切らないですよ……」

結婚式場からすれば、キャンセル料をもらわないと4、5月の売り上げは激減してしまう。逆に、式を挙げるカップルからすれば、新型コロナウイルスが原因だからできればキャンセル料は払いたくない。どちらの言い分も間違ってはいない。だからこそ、折り合いをつけるのが難しくトラブルに発展しやすいのだろう。

今年に式を予定していた夫婦は、令和になって籍を入れた令和婚のカップルが多い。幸先はよくなかったかもしれないが、未曽有のウイルス禍ではどうしようもないのも事実。今後の夫婦生活が幸多きものであることを願ってやまない。

<取材・文/すずきおさむし>

当記事は日刊SPA!の提供記事です。

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