予防医学の権威が語る「アフターコロナ禍」今後の暮らしと後遺症

日刊大衆

2020/5/23 07:45


画像はイメージです

大阪府の吉村洋文知事、東京都の小池百合子知事が、次々に独自の休業要請緩和基準を表明。5月21日には、39県に続き、関西2府1県でも緊急事態宣言が解除され、ようやく出口が見え始めてきた新型コロナ禍。

関東1都3県と北海道の解除こそ延期されたが、新潟大学名誉教授で医学博士の岡田正彦氏は「急速に終息へ向かっている段階。今月末には終息するでしょう」と太鼓判を押す。

岡田氏は、数理統計学の専門家で予防医学の権威。『週刊大衆』4月20日号でも“新型コロナ5月収束”を予測していただけに非常に心強い言葉だが、新型コロナウイルスが、今後も我々の生活を脅かす存在であり続けることは事実。

「今回のパンデミック(大流行)が収まっても、このまま元の生活に戻れば、確実に第2波が来るでしょう」(厚生労働省関係者)といった“第2波”への危惧をはじめ、まだまだ新型コロナに対して、不安を覚える点は多い。

そこで今回は新型コロナ感染症の最新情報から、コロナ禍の今後の動向、そして我々の生活への影響まで、検証していきたい。

まずは、新型コロナウイルスの検査体制について。一時は感染の疑いのある人でさえ、なかなか受けられなかった「PCR検査」は、現在どうなっているのか。

東京都世田谷区の『奥ノ山医院』の奥山公道院長によると、「首都圏の医師会が中心になっている『PCRセンター』では、5月の連休前からドライブスルー検査が実施できるようになっています」と、検査体制自体は着実に整ってきているのだという。

ただし、PCR検査で注目すべきは「陽性率」。つまり、検査数に対して、どのくらいの人が陽性と判定されたか、だ。中には、陰性だった人が、のちに陽性判定されたケースも報告されている。

こういったケースに対し、前出の岡田氏は、検体サンプルをどこから採ったかで陽性率が大幅に変わる研究データに注目。その結果は次の通り(%は陽性率)。

1.「肺にチューブを入れる」=93% 2.「痰から採取する」=72% 3.「鼻の奥から採取する」=63% 4.「ノドから採取する」=32%

このうち、4.の陽性率が3割程度だったことが問題なのだという。

「これは驚きのデータです。新型コロナが流行した当初、ノドの奥に綿棒を入れてサンプルを採集しているテレビ映像が繰り返し流されていましたが、その7割近くが誤って異常なしと判定されていたことになる。つまり、他の採取法と比較すると、“見逃し”の可能性が圧倒的に高く、結果、感染者が町中を出歩いていたことになるからです」(岡田氏)

検査機関が大きな負担を抱えていたこともあるだろうが、正しい検査結果が得られてなかったとすれば、非常に残念だ。

■重症化するのは、どんな人?

 さて、今回の新型コロナウイルスでは、芸能界でも志村けんさん、岡江久美子さんなどが亡くなっている。高齢者のほうが重症化しやすいとも報じられたが、実際、重症化するのは、どんな人なのか。

感染症に詳しい、中原英臣・西武学園医学技術専門学校東京校校長は、こう解説する。

「重症化しやすいのは高齢者、そして持病のある人です。持病の例を挙げるなら、糖尿病、心臓病、高血圧、がんの4つ。やはり治療を受けている人は、免疫の機能も落ちますし、高齢者も同様です。逆に言えば、高齢者以外で、基礎疾患のない人がコロナで死に至ることはないでしょう」

さらに、「後遺症」も気になるところだ。「コロナが治っても、体の異変が続く場合があるというんです。香港と中国の研究では、回復後も肺や心臓、肝臓の機能が低下し、苦しむ事例が報告されています」(全国紙社会部記者)

だが、それらの症状と新型コロナウイルスとの因果関係はいまだ不明。前出の中原氏は、次のように語る。

「ポリオ(5歳未満の子どもに多い急性灰白髄炎)のように、手足が麻痺してしまうなんて報告はまだありません。後遺症はないと考えていいでしょう」

それでは次に、「コロナ禍の今後」を占っていく。「5月末収束」をズバリ言い当てた岡田氏は、「6月末、新型コロナは完全に社会から姿を消すでしょう」と新たに宣言する。これまで日本人を苦しめてきた、憎きウイルスが“消滅する”というのだ。

その根拠の一つは、新型コロナが特に湿度に弱いこと。同じ系統のウイルスである「SARS」のケースで、それが証明されているという。

岡田氏によると、ポイントは“梅雨入り”のようだ。「5月に収束しても、感染者がいなくなるわけではありません。現在、体内にウイルスを抱えている最後の感染者が陰性化するのは1か月後。つまり梅雨入り後の6月末には、ウイルスが日本からいなくなります。そうなったら、マスクもいりませんし、ソーシャルディスタンスの必要もなくなります。外での会食なども問題ないでしょう」(前同)

5月25日発売の『週刊大衆』6月8日号では新型コロナ第2波の危険性についても特集している。

当記事は日刊大衆の提供記事です。

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