オンライン研修を企業が懸念する点、「リアル研修との仕分け」ともう1つは?


ビジネスコンサルタントは5月22日、「オンライン研修」に関する調査を発表した。調査は5月12~15日、ビジネスコンサルタントと接点がある698組織の774人を対象にインターネットで行われた。

調査結果は以下の通り。まず「『オンライン研修』の実施・導入決定状況」について聞くと、「導入している」(49.8%)、「導入していない」(50.2%)だった。

そして、「実施・導入を決定している『オンライン研修』」について聞いたところ、「新入社員研修」(281人)、「各種ビジネススキル研修」(83人)、「管理職研修」(81人)、「若手社員研修」(77人)、「中堅社員研修」(61人)、「その他」(54人)、「技術職対象の研修」(38人)、「営業職対象の研修」(33人)、「OJTリーダー研修」(31人)、「次世代リーダー研修」(29人)、「人事考課者研修」(27人)、「役員研修」(17人)、「アセスメント」(15人)、「事務職対象の研修」」(14人)、「キャリアプラン研修」(10人)、「パート社員対象の研修」(4人)となっている。

また、「『オンライン研修』の導入に向けた検討状況」について尋ねると、「検討している」(59.9%)、「検討していない」(40.1%)だった。

そして、「検討している研修の内容」について聞くと、「若手社員研修」(167人)、「中堅社員研修」(152人)、「管理職研修」(146人)、「新入社員研修」(136人)、「各種ビジネススキル研修」(134人)、「その他」(120人)、「次世代リーダー研修」(102人)、
「営業職対象の研修」(55人)、「技術職対象の研修」「人事考課者研修」(53人)、「OJTリーダー研修」(51人)、「キャリアプラン研修」(44人)、「事務職対象の研修」(32人)、「役員研修」(24人)、「パート社員の研修」(17人)となった。

続いて、「『オンライン研修』に対して期待していることは何ですか?」と聞いてみると、「研修受講者の移動時間の削減」(512人)、「研修受講者の学習機会の拡大」(472人)、「研修にかかる諸経費(旅費交通費や会場費など)の削減」(404人)、「事務局の業務(会場手配、移動手配など)の削減」(147人)、「学習の進捗状況の管理・把握がしやすくなる」(138人)、「学習の質の均一化をしやすくなる」(98人)、「その他」(79人)となっている。

さらに、「『オンライン研修』に対する懸念についてお答えください」と尋ねると、「集中しないとできないプログラムがある」(411人)、「『オンライン研修』に適している研修と適していない研修の仕分けが難しい」(394人)、「機材の調達やネットワークの整備が難しい」(265人)、「社内のセキュリティ基準の対応が難しい」(168人)、「導入に関わる事務局の負担が増える」(92人)、「コストが高い」(80人)、「上層部に理解者がいない」(33人)、「その他」(140人)となった。なお、その他で最も多かった回答は「研修の効果性」(32人)、次いで「社員間のコミュニケーション」(25人)だった。

当記事はマイナビニュースの提供記事です。

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