人事担当者の6割が「外国語を話せる人材が必要」 - ニーズがある言語は?


「NEEDS中国語教室」(NEEDS運営)は10月2日、20~60代の男性人事担当者を対象とした「グローバル人材に関するアンケート調査」の結果を発表した。調査期間は2019年9月20~21日、有効回答は1,103人。

人材採用を積極的に行っているか尋ねると、79.4%が「はい」と回答。採用したい年齢層は、「30代」が43.4%と最も多く、以下、「20代」が40.2%、「40代」が12.7%、「50代」が2.6%、「60代以上」が1.1%と続いた。

採用条件にあう人材は集まっているか聞くと、「あまり集まっていない」が39.2%、「まったく集まっていない」が14.7%と、半数以上の企業が人材採用に苦労していることがわかった。

外国語を話せる人材は今後必要だと考えている割合は64.2%。外国語をマスターしていれば、採用年齢の幅はどのくらい広がるか問うと、「40代まで」が34.7%、「30代まで」が30.1%、「50代まで」が14.1%、「20代まで」が13.7%、「60代以上」が7.4%となり、人事担当者が採用したい年齢層では、40代は1割弱、50代は2.6%だったが、外国語をマスターしている場合、40代は約3倍、50代は約7倍に増加した。

採用時、どこの国の言語を必要としているか質問すると、「中国語」が圧倒的に多く64.8%。以下、「フランス語」が11.2%、「ドイツ語」が9.9%、「韓国語」が8.0%、「スペイン語」が6.1%と続いた。

今後、企業進出や取り引きなどで視野に入る地域はどこか尋ねると、60.9%が「東南アジア」と回答。次いで「ヨーロッパ」が18.2%、「アメリカ」が9.6%、「ロシア」が5.1%となった。

当記事はマイナビニュースの提供記事です。

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