加藤浩次、吉本問題に沈黙した真相とマスコミへの苦言「怖さを感じた」


お笑いコンビ・極楽とんぼの加藤浩次が、9日放送の日本テレビ系情報番組『スッキリ』(毎週月~金8:00~10:25)で、吉本興業の闇営業問題を巡って対立構造があるかのように報じたマスコミに苦言を呈し、吉本側にエージェント制度を提案した経緯について明かした。

雨上がり決死隊宮迫博之とロンドンブーツ1号2号・田村亮は先月20日、吉本を通さずに会見を開き、会社側から謝罪会見を止められていたことを涙ながらに訴えた。加藤は同月22日の同番組で、「今の社長、会長の体制が続くんだったら僕は吉本興業を辞める」と宣言していた。

加藤は当時を、「この時の発言は僕自身にも嘘はないし、そういう気持ちで言いました。実際にそうなってもいいやと。僕自身その中で、怒りが強かったのかもしれないけど、その時は本心でそう思っていました」と振り返る一方、「“加藤の乱”と言われ、松本(人志)さんとVS構造を作られ、『加藤の派閥はこういう人間だ』『松本の派閥はこういう人間だ』みたいな。僕はそれをずっと傍観していました。そこに対して『あれ?』ということが何箇所もありました」と対立関係を報じるマスコミに違和感を抱いたという。

また、先月22日の同番組放送直後にはダウンタウン松本人志から電話があり、加藤から「いろいろすみません、生意気なこと言って」と謝罪したところ、松本は「いや、加藤の気持ちも分かる。お前の考え方もあると思う」と理解を示す。そして加藤は翌日に大崎洋会長と会談し、「辞めます。大崎さんがOK出してくれたら、それで終わります。早く火消ししましょう。僕が辞めたら、僕の部分が終わるじゃないですか」と伝えたが、大崎会長から「今決めれることじゃないから、ちょっと待ってくれ」と慰留されたという。

その後、再び松本から連絡があり、「俺は吉本の芸人が一人も辞めずに吉本を改革したい。それはお前も入っている。お前も辞めないで、何とか芸人のチームが一枚岩になって会社としっかり向き合って戦うという構造はできないか」と説得され、「その松本さん発言によって、ただ自分のエゴで辞めたいと言っているだけなのかって。それはちょっと違うんだろうなと自分の中での変化があって」と思い直し、「どうしたら吉本に残るというか、吉本の内部にいながらできるんだろう」と模索した結果、「エージェント制度」という結論に至ったという。

吉本興業は今月8日、アドバイザリー委員会の第1回を行い、専属マネジメント契約のほか、個々タレントの必要に応じて「専属エージェント契約」を結ぶ方針を発表。「専属エージェント契約」は全く新しい契約で、仕事の獲得や契約交渉・締結、報酬の請求・授与など、タレント個人がマネジメントを行っていくというもの。

この新たな契約形態について、「これは僕が思いつきました。海外の芸能人などを見ていると、芸能人、タレント、芸人、その一人が非雇用主じゃないんです。雇用主なんです」と改めて説明。松本のほか、浜田雅功、東野幸治、岡村隆史、ココリコ、田村淳らの意見も聞いたという。

これを受け、松本から「これがOKやったら、会社にちゃんと残るというか、エージェントといて契約して残る形を取るんだな」と確認され、松本経由で大崎会長に報告。今月6日に大崎会長と2回目の会談を行い、大崎会長もこれを受け入れたという。加藤は「芸人が全部責任を負わなければいけない。会社は別で個人で責任をとる」とリスクも踏まえ、エージェント制が導入されていた場合を想定し、「宮迫さんと亮、この二人は早くに会見できた」と推測。「責任を負う、その代わり自分たちの自由も勝ち取るということを僕は提案させていただきました」「僕はエージェント制ということを自分の中で咀嚼しながら考えて、これで吉本と向き合おうという結論に至っているところです」と互いの着地点を伝えた。

そして、「VS構造というか、僕が革命を起こす、僕が乱を起こすみたいなことは実は水面下では全くなかったんですよ。これはみなさん分かっていただきたい。でも、日本のマスコミ、情報番組、ワイドナショー、そして夜の報道番組も見させていただきました。報道番組ですら、対決構造を使ったフリップで話しをしている。これはどういうことなんだろう。世の中ってそうやって動いてて、テレビの報道機関がそういうことをやっちゃうのかと。僕はすごく疑問に思った部分もあって、僕自身、『スッキリ』という情報を扱う番組をやらせていただいていますから、自分は気をつけなきゃいけないなって、絶対そうなっちゃいけないなという気持ちで。僕が何もしゃべらない状況の中のマスコミの動きを見ていました」と熱弁。

「実際には何の揉め事もなく話し合いがずっと進んでいた。それが全く違うところで空中戦が行われている。こういったマスコミの怖さを感じたし、考えさせられるものがありました」と報道の危険性を身をもって知り、「僕たちも『スッキリ』などで扱っている案件で、そういった空中戦に引っ張られて報道したり、発言したりしていることが自分もあるのかもしれない。すごく勉強になりました」と自戒の念も込めていた。

当記事はマイナビニュースの提供記事です。

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