「レペゼン地球」による”炎上商法”、謝罪の必要性についてYouTuberシバター・ひろゆき・N国立花党首がコメント

AbemaTIMES

2019/8/5 18:00



「数か月前からDJ社長のパワハラがひどく、何度もホテルに誘われてます。断ったらクビにするとも言われた事もあり、流石にもう限界です」。

ある女性アーティストによる、セクハラ・パワハラを告発したツイートは瞬く間に拡散、DJ集団「レペゼン地球」代表のDJ社長は坊主頭の姿になった動画をYouTubeにアップ「この度は…私が同じ事務所の後輩であるジャスミンに対しパワハラをした件に関し、ジャスミンがツイッターで言っていた内容に関しては、すべて事実であります。誠に申し訳ありませんでした」と謝罪。騒動はメディアにも取り上げられた。


 ところが、女性アーティストのツイートも、DJ社長の謝罪も、全ては新曲のプロモーションの一環、いわゆる"炎上商法"。「レペゼン地球」はこれまでも過激動画や炎上商法で名を売ってきた彼らの狙い通りの"大炎上"に、SNS上にはこの手法を称揚するインフルエンサーたちもいた。


 一方、彼らのことを知らない人のところまで届いたことで、"炎上"は彼らの想定外の域に達した。ネット上には「SNSでセクハラを告発できない流れを作った罪はとても大きい」「被害に苦しんでいる人のことを考えると全く笑えない。」「彼らを賞賛する人とは距離をおきたいと思います」本当にハラスメントで困っている人を苦しめている!」といった批判の声が殺到。予定していたドームコンサートも中止へと追いやられ、正式な謝罪に追い込まれた。

DJ社長は2度目の"謝罪動画"の中で、「長年の夢だったドーム公演が…やっとあと少しのところまで来とったんやけどね」と話している。


 DJ社長のことを良く知る、YouTuberのシバターは「すごく考えていて、腰も低い。セクハラ問題ということで真剣に意見してくる人が現れるということは予想してなかったんじゃないか。変な感じで炎上しちゃったな、という感じではないか」とした上で、「謝罪が必要だったか必要じゃなかったと言えば、僕だったらしなかったと思う。炎上する目的でああいうやり方をしたのに、実際に炎上したら"迷惑かけました"って謝るのはかっこ悪い」とコメントした。

「2ちゃんねる」創始者の西村博之(ひろゆき)氏は「僕はぬる過ぎたのが問題だと思っている。今回、どうして動画を削除したかと言えば、企画に関係していた『マキシマム ザ ホルモン』の事務所からの依頼があったから。つまり『マキシマム ザ ホルモン』というメジャーなバンドや、西武ドームなど、誰かに頼らないと大きくなれないようなやり方をするくらい、ぬるかったということ。ブースターを使うのはいい。ただ、動画の削除権は『マキシマム ザ ホルモン』の事務所に、イベントの実施も西武ドームに握られてしまった。有名になるために大人を使おうとか、既存の勢力を使おうと考えているから止められることになってしまう。アーティストとして他人を怒らせてもいい、俺たちはやりたいことをやるんだというなら、自分たちを信じて誰にも止められないようにやれば良かった。"空気なんか知ったことじゃない"っていう炎上商法でのし上がった人が、その空気に折れてしまったという意味では、コアファンも裏切る行為だと思う。まだまだだなと思う」と持論を展開。

「本来、法律とサービスの規約は関係ないし、僕もやりたいことをやろうと思って2ちゃんねるを作った。僕がレペゼン側だったら、"ホルモンなんか知るかよ"と言って動画を載せ続けたと思う。YouTubeの規約が厳しいと思うならニコニコ動画に行けばいいし、それもダメなら、500万くらいあれば動画サイトなんて作れる。クリエイターのくせに会社員的な発想をしているからだめだ」と厳しく批判した。
 また、炎上を理由に広告を取り下げる事例が相次いでいることに対しては、「広告代理店の頭が悪いだけ。"こういうリアクションがあるはずだから、最悪のリスクはこれで、ここまでだったら炎上しても知名度が上がるので突っ切る"といった戦略を立ててやっていないから。『あいちトリエンナーレ』の企画展に関しても、"叩かれているものを集める"というアートなので、バッシングもわかってやっていると思う。考えているかどうかだ」との見方を示した。

YouTuberとしてこれまで5度"垢BAN"を受けたという「NHKから国民を守る党」も立花孝志党首は「これは謝罪しないと絶対にダメ。僕の彼女もチケットを買ってレペゼンのコンサートに行くのを楽しみにしているのに、それがなくなって、本当に悲しんでいた。そういうファンに対しては謝罪しないといけない。ただ、良いと思う人と悪いと思う人、おいしいと思う人、まずいと思う人は必ずいるわけだから、誰にも迷惑をかけていないのなら、とことんやり切ったらいい」としつつも、「当事者以外が声を上げてもいいが、その中身よりも、炎上するからダメ、みたいになっている部分もある」と指摘した。


 実際、YouTubeアカウントを停止させようとする署名運動を展開、ドーム公演を阻止すべく会場へ苦情の電話をかけ、その様子を動画サイトにアップするなどした、いわゆる"ネット自警団"の存在もあった。こうした動きに参加した男性は 「シンプルに悪いことをして傷つく人がいたら罪を償わせるっていうのが正義」「使命感ですね」と話した。


 慶応義塾大学の若新雄純特任准教授は「今回のドッキリに腹を立てて問題化したのは、セクハラなどで本当に悩んでいる当事者よりも、炎上を見つけたから叩いてやろうという人の方が多かったのでは」、フリーアナウンサーの柴田阿弥は「ファンは別として、大多数の女子から見るとこのやり方は嫌だなって思うはずだ。ただ、確かにそういう女子たちが炎上させたのかと言われたら、それは違うのかな」と語った


 ジャーナリストの佐々木俊尚氏「コンビニアルバイトのTwitter投稿が炎上した"バカッター"と同じ構造がある。つまり、自分の仲間しか見ていないとか、ファンの中だけで消費されるコンテンツだという感覚でやっていたものがその外側に届くと、"こんなひどいことをしているのか"と驚かれる。"社会の片隅でやるのが面白い"という感覚がネットにあった2000年ごろに比べてリアル社会と融合してきたので、求められる倫理感も変わり、可視化され、批判されやすくなっている。そして、反応している人たちは誰なのか、という問題がある。新聞やテレビもそうだが、勝手に被害者に代弁して怒るという構造。この二つがあると思う」と話していた。(AbemaTV/『AbemaPrime』より)

当記事はAbemaTIMESの提供記事です。

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