「在京在阪テレビ局は吉本の株主だから大丈夫」 田村亮の激白を各局は黙殺

しらべぇ

2019/7/21 05:00




20日に行われた雨上がり決死隊宮迫博之とロンドンブーツ1号2号・田村亮による謝罪会見で、田村の口から衝撃的な発言が飛び出した。

「記者会見をしたい」「ネットなどで全部見られるようにしてほしい」という嘆願に対して、事務所関係者は、「そんなんこっちで決める」「在京5社、在阪5社のテレビ局は吉本の株主やから大丈夫や」と語ったというのだ。

■「今日最大の爆弾」


2人は、あくまで謝罪会見であり、旧所属事務所である吉本興業を批判するような意図の会見ではないことを幾度も繰り返していたが、2時間40分に渡って丁寧に説明された話の中で、もっともインパクトのある発言だったことは論をまたない。

メディアアクティビストの津田大介氏も、この発言について「今日最大の爆弾だと思う」とツイート。



この投稿は20日24時現在で4万8千回以上リツイートされている。「大丈夫」が何を意味するのかは不明だが、田村の言葉どおり、「記者会見したい」との意向を受けての発言だったとすれば、「吉本の企業価値を下げるようなことはできない(から大丈夫)」と考えるのが自然だ。

ネットでは大きな注目を集めた衝撃的な告白を、テレビ各局は報じたのだろうか。

■各局とも発言に触れず


テレビ朝日系報道番組『サタデーステーション』では、放送枠を15分拡大したが、この「株主発言」には触れなかった。同局も出資しているAbemaTVがノーカット生放送したのとは大きな違いだ。

また、TBS系の『情報7daysニュースキャスター』も、2人の会見を詳しく伝えたものの「株主発言」についてはカット。

しかし、安住紳一郎アナの「会見のエッセンスはなるべく抜かずに伝えた」というコメントに、発言がカットされてしまった現場の忸怩たる思いのようなものも垣間見えた。

■「吉本に忖度」疑う声


実際、民放各局は、フジ・メディア・ホールディングスの12.13%を筆頭に吉本興業の株式を保有している。SNS上には、同社のIR情報を元にした株主比率も拡散しており、テレビ局の「忖度」を疑う声も目立つ。

「テレビは、吉本興業に忖度して1、2週間もすれば、何事もなかったようにみんな振る舞うんでしょうね」

「吉本興業の体制が、これによって変わらなかったら、松本人志が事務所を立ち上げて独立し、他の芸人も付いていくというということになるのでしょうか?」

「吉本会長、直ぐに会見開いてください」

「社長が引責辞任して終わりますよ」


■会見を通じて深まる闇


会見に臨んだ宮迫と田村の姿勢には、真摯さを感じた人が多いだろう。

一方で、株主発言やパワハラ的な言動に加え、「芸人たちが懇願した記者会見を頑なに開かせなかった理由は何か」「問題の発端となった詐欺グループは、そもそも入江主催で吉本社員も立ち会ったイベントのスポンサーだった…という告白は事実か」など、闇はむしろ深まっている。

・合わせて読みたい→松本人志、後輩芸人の不安に「松本動きます」と宣言 パワハラ発言踏まえてか

(文/しらべぇ編集部・おのっち

当記事はしらべぇの提供記事です。

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