「KIMONO」騒動も該当? 炎上商法は有効なマーケティング策になると思うか聞くと…

しらべぇ

2019/7/5 11:00

(kokoroyuki/iStock/Getty Images Plus/画像はイメージです)
キム・カーダシアン氏が自らデザインした補正下着ブランドを「KIMONO」と名付けて商標登録を申請し、日本で大きな問題となったのは記憶に新しい。

結局、キム・カーダシアン氏は「別の名称でブランドを立ち上げる」と発表し、騒動は沈静化した。

■炎上商法は有効なマーケティング策?


そんなキム・カーダシアン氏だが、一部ネットユーザーからは「炎上商法ではないか」との声も。批判が高まってからかなり迅速に撤回しており、プロモーションのためだったのではないかというのだ。

しらべぇ編集部が全国の10~60代の男女1,755名を対象に「炎上商法」について聞いた調査では、27.9%が「有効なマーケティング策だと思う」と回答。



「人々を怒らせることで注目を集め、収益を得る」やり方に可能性を感じている人が一定数存在しているのだ。

■職業別で見ると傾向


「炎上商法は有効策」考えている人を職業別に見ると傾向が出た。



社会に出ていない学生の割合が最も高く、36.1%となっている。また、炎上とは無縁と思える公務員も36.0%と高め。「多少炎上しても大丈夫」と思っているのかも。

■有効策と主張する人の意見は?


炎上商法は有効と考えているSさん(30代・男性)に意見を聞いた。

「日本人は表ではいい顔をしていますが、本当は人の不幸が大好き。そこを少し刺激し、炎上させたうえで目を向けさせるやり方は、有効なマーケティング策になると思う。

例えば芸能人のクロちゃんなどは、あえて炎上させるようなことをやって知名度を高め、売れっ子になった。売れるためにはまず知名度の向上が急務なので、炎上商法は手っ取り早い。不適切なことをするのはもちろんいけませんが、少し怒らせるようなPR方法はアリだと思う」


■有効策ではないとの声も


一方「有効なマーケティング策にはならない」と話すのは、Mさん(50代・男性)だ。

「炎上すると企業や個人にマイナスイメージがついてしまい、一生咎められることになる。注目浴びることができても『あの企業は…』と思われてしまっては元も子もないし、得意先の企業からも嫌われる。

確かに炎上させれば知名度は上がるでしょうが、悪いイメージを払拭できない可能性が高い。長期的な目で見れば、地道に営業活動したほうが絶対に良いです」


炎上商法は諸刃の剣。キム・カーダシアン氏の件も、「絶対に買わない」と心に決めた人は少なくないはずだ。

敵を作っても構わない、何を言われても構わない…そう思えなければ、「炎上マーケティング」は成立しない。そのことを、肝に銘じておく必要があるだろう。

・合わせて読みたい→ナイナイ岡村“戦友”宮迫に怒り 無念さにじませ「仕事もちゃんとあるのに…なんでやねん」

(文/しらべぇ編集部・佐藤 俊治

【調査概要】
方法:インターネットリサーチ「Qzoo」
調査期間:2019年3月22日~2019年3月27日
対象:全国10代~60代の男女1,755名(有効回答数)

当記事はしらべぇの提供記事です。

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