ワンちゃん、ネコちゃんは減少傾向!? 健康志向や高齢化に対応した商品は拡大傾向へ

OVO

2019/5/17 08:10



矢野経済研究所(東京都中野区)は、国内のペットビジネス市場を調査し、動向や将来展望を発表した。

2017年度のペット関連市場規模は、小売価格ベースで前年度比101.4%の1兆5193億円だった。18年度は同101.5%の1兆5422億円を見込んでいる。19年度は1兆5629億円、20年度は1兆5833億円と、微増で推移すると予測している。

ペットフード協会(東京都千代田区)によると、過去5年間の飼育頭数は、犬が減少傾向、猫が横ばいなど、伸び悩みの状況にある。その中で、ペットフード市場は、ペットへの健康意識の高まりやペットの高齢化などに対応し、商品が多様化することで拡大傾向が続く、という。

コミュニケーションフードとして需要が底堅いドッグスナック類は、微増で推移している。近年は、歯の健康や口臭ケアのためのガム系商品が伸びており、かむ力が弱い犬向けの柔らかいものや小さめのサイズの商品投入が活発化している。また、ペットフードと同様に、低脂肪や減塩、無添加、国産など、健康を訴求するものや、安心・安全を全面に出した商品が各社から発売されている。

ペットフードメーカー各社は、ペットとのコミュニケーション手段と位置付ける商品を強化し、会員制交流サイト(SNS)に商品使用時の動画投稿を促すことで、販売を促進している。ペット用品メーカー各社は、災害避難時に備えたリュック型ペットキャリーの需要拡大を受け、商品展開を強化している。メーカー各社が、新たな商品や使用機会を提案し、潜在需要を開拓していることから、引き続き市場は拡大していくもようだ。

当記事はOVOの提供記事です。

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