『24時間テレビ』の出演者への高額ギャラは「おかしい」のか

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 8月25日から26日にかけて、今年も恒例のチャリティー番組『24時間テレビ 愛は地球を救う』(日本テレビ系)が放送される。第41回目を数える今年は、「人生を変えてくれた人」をテーマに放送する。メインパーソナリティには人気ジャニーズグループ・Sexy Zoneの5人を迎え、女優の木村佳乃(33)がチャリティパーソナリティとして脇を固める。恒例のチャリティーマラソンはお笑い芸人のANZEN漫才・みやぞん(33)が抜擢され、合計161キロの過酷なトライアスロンに挑戦することも話題を集めている。

すっかり夏の風物詩となった『24時間テレビ』だが、ここ数年でそのイメージはガラリと変わってしまったように思う。昨年、NHKのバラエティ番組『バリバラ』が、「24時間テレビ」を障がい者の姿をさらして視聴者に感動を押しけているとして批判。視聴者の間ではかねてから同じような指摘があったので、ネットでは同調する声が相次いだ。

さらに大きかったのは、2013年に「FLASH」(光文社)が暴露した「高額ギャラ問題」だ。記事によると、2013年のメインパーソナリティをつとめたは5000万円、マラソンランナーの森山中・大島美幸(38)は1000万円、チャリティーパーソナリティの上戸彩(32)と羽鳥慎一(47)はそれぞれ500万円のギャラが支払われたという。

チャリティー番組に生々しいカネの話が噴出したことで視聴者の反感を買い、ネットでは「チャリティーなのにギャラが払われるの?」「守銭奴日テレの金儲け番組」と感情的な批判が噴出、その傾向は現在まで続いている。この風潮を受け、最近は「24時間テレビ」への出演に難色を示すタレントも増えているという。出演によってイメージを落としては、タレントにとって本末転倒だろう。今年チャリティーパーソナリティをつとめる木村佳乃やお笑い芸人のサンドウィッチマンは、ギャラの全額寄付を申し出ていることが報じられた。しかしタレントやその所属事務所は、仕事に対する正当な報酬を得る権利がある。

高額なギャラと視聴者からの寄付金はしばしば混同されがちだが、もちろん芸能人のギャラを含めた番組制作費に寄付金が充てられることはまずない。『24時間テレビ』がスポンサー企業から得る広告収入は、ひと夏で20億円を超えるといわれているからだ。ビジネスとして成立し利益を生んでいるからこそ、何年も継続することができ、多くの募金を集めて寄付することもできている。それ自体は批判すべきではないだろう。

『24時間テレビ』が毎年多くの募金を集めているのはまごうことなき事実である。寄付金額の合計は、この40年間で372億5,395万5,817円にものぼり、その全額は経費をいっさい差し引くことなく、福祉・環境・災害復興などの支援事業に活用されていることが公表されている。ちなみに過去最高の募金額になったのは、東日本大震災の発生した2011年の19億8,000万円で、災害復興にもしっかりと充てられている『24時間テレビ』の知名度があればこそ、これほど多くの寄付金が集まるのだ。40年以上も放送を継続し、社会福祉に寄与し続けてきた事実は、番組企画などへの批判とは別の功績として評価されていいのではないか。

(ボンゾ)

当記事はwezzyの提供記事です。

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