アラーキー告発で「モデルの弱い立場」浮き彫りに――業界のセクハラ横行が問題視されにくい理由


 世界的に有名な写真家・アラーキーこと荒木経惟氏の“元ミューズ”であるKaoRi氏が、ソーシャルメディアプラットフォーム「note」に「その知識、本当に正しいですか?」というタイトルで、荒木氏への告発文を掲載し、世間の関心を集めている。

KaoRi氏は、荒木氏の被写体を務めていた2001~16年にさまざまな苦痛を経験したといい、その詳細を一つひとつ綴っているが、そもそも最初に違和感を覚えたのは、契約書がなかった点だったようだ。KaoRi氏いわく「それまで海外で一緒に活動したフォトグラファーたちは毎回、撮影同意書があり(中略)出版する場合にもその度ごとに同意書や内容確認が求められていました。ロイヤリティーに関して記載があるものもありました」とのことだが、一方で荒木氏とはこういった契約を一切結ばなかったという。

それが影響してか、「撮った写真は、事前の報告もなく、いつの間にか私の名前をタイトルにした写真集やDVDにもなり出版され、世界中で展示販売されてゆきました」「撮影は、報酬を得ていたこともありましたが、パフォーマンスなど、無報酬のことも多々ありました」といった事態に発展。

また荒木氏に「『ミステリアスで、なんでもする女』というようなイメージを公に晒されたことによって、日常生活は長い間、ストーカー被害に悩まされ」るなど、KaoRi氏の日常はどんどん蝕まれ、「あまりのストレスに、街中や飛行機の中で意識を失って倒れたことや、目を閉じたら殺されているかもしれないと身の危険を感じた日も少なくありませんでした」と当時を振り返っている。

こうしたKaoRi氏の告発には、「モデルの地位はなぜこれほどまでに低いのか?」「モデルは写真家に搾取されるだけの存在に見えてしまう」といった指摘が出ているが、その背景について、弁護士法人ALG&Associatesの山岸純弁護士が次のように解説してくれた。

「“写真集”は、モデルに何らかの権利が発生するものではなく、あくまでカメラマン、出版社に権利(著作権)があります。モデルは“被写体”という扱いなんです。野良ネコの写真、航空機の写真、自然の風景写真、撮影に同意した一般人が写った街角の写真……いずれもカメラマンが、構図、光源、色彩などを調整して1つの芸術作品である“写真”を創作するものゆえに、『モデルがどうこう言う筋合いではない』というふうになるのではないでしょうか」

「事前の相談もなく『KaoRi Sex Diary』というタイトルをつけられた」という事態も、こうした業界内の風潮にゆえに起こってしまったと推察される。

またKaoRi氏は、「たくさんの人がいる前でわざと過激なポーズをとらせて、自分の手柄にするような言動をされたり、撮影と聞いてスタジオに行くと、自分のプロモーションのための取材撮影で、勝手に部外者を入れてヌード撮影を強いられたことも何度もありました」と撮影の強要があったことを明かしている。

この点に関して、山岸氏は「“撮ってほしくない”にもかかわらず、強要すれば強要罪(刑法223条)が、また性的な意図があれば強制わいせつ罪(刑法176条)が成立するかもしれません」と述べるが、一方で、KaoRi氏が実際に荒木氏を訴えたとしても「“やらざるを得ない状況に追い込まれました”レベルでは、最終的には自身の意思に基づいた行動となりますので、強制・強要には当たらない」(山岸氏、以下同)と判断されてしまうようだ。

「刑事告訴しようにも、おそらく捜査機関は、『強制されたことにはならない』として受け取らない(事実上の拒否)でしょうし、民事事件として損害賠償などを請求しても、恐らく通らないでしょう」というだけに、法的な観点からも、KaoRi氏がいかに弱い立場に置かれていたかが浮き彫りになってくる。

KaoRi氏のような事例は、モデル業界、ひいては芸能界で、頻繁に起こっているのだろうか。

水原希子もKaoRi氏の告発を受ける形で、インスタグラムのストーリー機能を用い、「私も20代前半の頃 ある企業の広告撮影で上半身裸になって手で胸を隠して撮影をする事があったんだけど、その時だけ何故か沢山の男の人、多分上層部であろう20人くらいの社員の人達がスタジオに来て、裸だから撮影中は見られたくないと伝えたけれども、写真を確認しなくてはならないからと言う理由で、結局、仕事だからと拒否できないんだよと言う理由で、沢山の男性に裸を見られる環境の中で撮影を強いられた事があった」と告白。「モデルは物じゃない。女性は性の道具ではない。みんな同じ人間。心を交わし合う事を忘れてはいけない」と訴えている。

山岸氏は芸能界について「確かにセクハラは横行しています」と言い、しかし「『モデルに肌を露出させ、ポーズを取らせて撮影する』『テレビ映えの確認のために、足の太さを指摘する』『タレントの可能性を探るため(アダルトへの耐性を確認するなど)、ひわいな言葉をかける』……これらが、予め許容されることが盛り込まれた業界」と解説する。

確かに、芸能界は特殊な世界だ。山岸氏が「ほかの業界、例えば、医療の現場、法律事務所内、コンビニエンスストアのアルバイトとは異なる場面であることを認識しなければなりません」と語り、“強要”という点に関して慎重な姿勢を取っているには、次のような理由があるからだという。

「当職が顧問を務める、あるAV関連会社にも、当初、自ら『AVに出たいです』と地方から出てきた女の子が、撮影を終え、出演料も得た後に、突然『強要されました』などと、うそぶき始めることがあります。ほとんどが、女の子のバックに変な輩がついて金づるを引っ張ろうとするケースです。昨今、AV出演の強要などが問題視されているようですが、今のAV出演契約書は、AV撮影の同意、作品の内容の説明、NG事項の確認、報酬の確認など、それこそ不動産売買の際の重要事項説明のように、細かく20条以上にもわたって構成されているのですが……」

このように「強要された」とウソをつくケースは論外であるものの、一口に“強要”といっても、事実関係やどういった状況下にあったか、また「その業界にあらかじめ織り込まれている、盛り込まれている要素を無視していないか」を、冷静かつ客観的に見なければいけない……ということのようだ。

KaoRi氏が荒木氏から受けた扱いは、「その業界にあらかじめ織り込まれている、盛り込まれている要素」だったのか。告発文だけでは判断できない部分があり、また、そもそも外の世界からは業界内のルールはまったくわからないものだ。KaoRi氏が当初驚いたように、海外の写真家からすれば、モデルと契約書を交わさない日本の写真家は“非常識”とみられるケースもあるのではないだろうか。明文化できない、ぼんやりとした業界の空気を大きく変えることは、並大抵のことではないと思われるが、KaoRi氏の告発が、同じような状況に立たされている人たちにとって何らかの希望となること、また業界内が健全な方向に向かっていくきっかけになることを信じたい。

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