汲み取り式トイレも一般的!? 田舎暮らしなら空き家バンクに頼れ!

宝島オンライン

2018/2/14 18:00




本気で田舎暮らしを考えた時、家探しは必ず通る道ですよね。そして、マイホームであっても、セカンドハウスであっても、できるだけコストが安い家がいい……というのは誰しも思うところではないでしょうか?

そんなときにおすすめなのが「空き家バンク」。
『田舎暮らしの本』3月号の特集「空き家バンク物件のイロハを教えます!」では、空き家バンクの仕組や利用の仕方などについて、初心者にもわかりやすく紹介しています。
本誌の新米編集者である鈴木朝美による初歩的な質問に、30年間で数千の田舎物件を見てきたというベテランライター・山本一典が詳しく解説。空き家バンクについて知らなかった人はもちろん、知っていた人も改めて理解を深めるチャンスです! ぜひ参考にしてみてください。



鈴木 そもそも空き家バンクって、どういうものなのですか。

山本 買うにしても借りるにしても、家を探すときは不動産屋さん(正確には宅地建物取引業者と呼ぶ)を訪ねますよね。
ところが、農村部では業者が存在しないところがあるんです。もともと農家だった家は先祖から受け継いだ土地建物を所有しており、業者の世話になる必要がないからです。
一方で、近年農村の空き家を求めている移住希望者が増えています。そこで、持ち主と利用希望者を直接取引させるために自治体が設けた制度が空き家バンクなのです。
現在、全国に400以上あるといわれています。



鈴木 物件の契約は自治体が手伝ってくれるのですか。

山本 自治体はあくまで仲介役で、契約は物件の持ち主と利用希望者間でやるのが原則(直接型)。最近、地方都市でも人口減少が社会問題化してきたので、空き家バンクを導入する自治体が増えてきました。地方都市や別荘地帯には業者がいるので、契約を業者、または業者が加盟している宅建協会に委託する自治体もあります。仲介手数料という費用負担は発生しますが、プロが間に入ってくれるので安心して取引できます(間接型)



鈴木 空き家バンクの利用には、どういう手続きが必要ですか。

山本 空き家バンクは登録制度になっています。
たいていは自治体のホームページから登録申請書をダウンロードし、そこに住所・氏名・年齢・連絡先・家族構成・利用目的などを書き込んで自治体に提出。その際、住民票の写しや市区町村民税の完納証明書の添付を求められる場合があります。また、「よりよき地域住民として行動する」などと書かれた誓約書に署名・捺印を求める自治体もあるんですよ。
つまり、空き家バンクはあくまで定住促進が目的で、自治体の不動産業務ではありません。ここは重要なポイントなので、覚えておいてくださいね。

鈴木 空き家バンク物件に「汲み取りトイレ」ってあるの?

山本 あります。田舎は下水道の通っていないところが大半なので、汲み取りは珍しくありません。
ただ、合併浄化槽を設置すれば水洗化は可能ですし、その設置に半額程度の補助金を出してくれる自治体もあります。その場合、自己負担の目安は50万円くらい。少量の水で便槽にし尿を流す簡易水洗という選択肢もありますよ。

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山本によると、「一口に空き家バンクといっても、直接取引、業者仲介、賃貸に特化しているなど、自治体によって内容が異なる」のだとか。「まずは自分がどこでどんな暮らしをしたいのかをしっかりと考えて、それに応えてくれそうな空き家バンクを見つける」ことが大切ですね。
誌面では他にも、助成金についてや、移住先の仕事探しについても言及しています。

詳しく知りたい! という人は、『田舎暮らしの本』3月号 22ページからをご覧ください!

文/山本一典、P.M.A. Tryangle
イラスト/関上絵美

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