「家賃をまけるから」 借主の女性に性交渉を持ちかける悪質大家(英)

世の中には必ずといっていいほど悪質な業者が存在する。このほど英ウェールズで賃貸物件を所有する大家が、意味深な広告を掲載。地元テレビ局レポーターが隠しカメラを使って極秘に取材したところ、なんと大家は女性の借主に性交渉を持ちかけていたことが発覚した。英メディア『The Sun』『Mirror』『Metro』などが伝えている。

情報掲示板サイト「Craigslist(クレイグスリスト)」にこのような意味深な広告が掲載された。

「1か月の家賃 650ポンド(約10万円) 前金減額・家賃の代替支払いアリ」

借主にとってはオイシイ広告だが、裏がある気がするのは否めない。そこでウェールズの民放局ITVのテレビ番組『Ein Byd(Our World)』が隠密に調査、同番組のレポーターのシアン・トーマスさんが借主のふりをして、この広告を出した大家と面と向かってカーディフのレストランで詳細を聞くことに成功した。当然、大家の男性はシアンさんの素性も隠しカメラの存在にも気付いていない。

録画された映像には、顔にボカシが入れられた大家がシアンさんにとんでもない発言をする場面が収められている。大家はシアンさんに、堂々とこのように“交渉”を持ちかけた。

「無理難題はふっかけたくはないけれど、君を助けてあげたいとは思うから。まぁ交渉として、セックスフレンドになるという手もあるよね。」

これについてシアンさんは「どのぐらいの割合で、私と寝たいの?」と尋ねると、大家は「週一かな」とあからさまに売春を示唆している。さらにシアンさんが「じゃあ、週一であなたと寝れば家賃は無料になるの?」と聞くと、大家は「実際にそういうことになれば、君から家賃をもらおうとは思わないよ」と発言している。

家賃を免除・減額する代わりに性交渉を持ちかける大家は、実はこの男性だけではないようだ。クレイグスリストには、他にも男性大家が女性の借主に「“交渉”次第では家賃は無料」と謳う広告や、ニューポートにある2ベッド(台所・浴室以外に寝室が2部屋)の貸し出し広告には「“好意”と引き換えに家賃を大幅にディスカウント」といった意味深なメッセージが掲示されている。

2003年の性犯罪法によると、売春あっせんの目的で人を勧誘したり誘引したりする行為自体は処罰の対象になる。しかし家賃を性行為で支払わせることに関して、起訴できるかどうかは現在のところ判断できないという。『Ein Byd』側は収めた動画を放送する旨を大家に伝え、番組レポーターのサイオン・ジェンキンスさんがこの件についてコメントを求めたところ、映像を放送しないで欲しいといったメールが送られてきたという。大家からのメールは概ねこのような内容だった。

「本心はこんなこと発言すべきじゃないという思いもあった。その気持ちに従っていれば良かったが、口にしてしまった。愚かだったと思っている。これが世間に知れ渡れば私は全てを失ってしまう。自分を恥じているし、こんなこともう二度としない。私は、本当は悪い奴なんかじゃないんだ。」

ウェールズ労働党議会メンバーのドーン・ボーデンさんは、「大家のこうした悪質な交渉は新しい現象といってもよく、これまでこうした件で国内で起訴が起こった例はありません。しかしこういった交渉が増えているという事実を踏まえ、今後は大家の身元を明かし取り締まりを強化する必要があります。訴え出る人が数人出れば、きっと他の人も通報する勇気を持つはずです。ただデスパレートな状況にいる人たちにとって、これは非常に難しい問題でもあるでしょう」と話している。

このニュースを知った人からは「うわ、気持ち悪い」「今後、被害者を出さないためにもこの大家の顔と名前を公表すべき」「別に強制していないんだから、交渉が気に入らなければ借りなきゃいいだけ」「選択権は自分にあるんだから、大家は悪いことはしていないと思うけど」「こういう交渉ってどこの世界でもあると思う。ハリウッドなんてこうした話はきっとゴロゴロ転がっているんじゃないの」「男がこんなふうに交渉を持ちかけたら非難されるけど、女だって『留学費用に』とか『ホリデーに行くため』とか理由をつけて自分を買ってくれる男性を探しているじゃないか」といった声があがっている。

画像は『Metro 2018年1月30日付「Landlord secretly filmed offering ‘sex for rent’ agreement」(Picture: ITV/Wales News)』のスクリーンショット

(TechinsightJapan編集部 エリス鈴子)

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