AKB総選挙を誘致する自治体がゼロになる可能性

まいじつ

2018/2/2 10:30


(C)まいじつ

今年で10回目となる『AKB選抜総選挙』が6月16日に開催されることが発表された。今年は開催地を公募で決めることも発表されており、全国の自治体や企業などに応募を呼び掛けている。

昨年の総選挙では、開催予定だった沖縄のビーチが記録的な大雨による悪天候で使用することができず中止となり、急きょ、近くの公民館で無観客のまま行われた。そのため、今回の応募では“屋根があること”や“数万人収容できるスペースがあること”が条件となっている。

しかし、ファンのあいだからは「いいかげん、もう選挙しなくてもいいのでは?」、「いまから数万人収容できる施設などないだろ」などの批判的な意見が広がっている。

「公募制にした理由には、なるべく経費を浮かせて安価にイベントをおこないたいという主催者の一方的な思惑があるためです。昨年の沖縄イベントでは、国から2800万円という多額の『沖縄振興交付金』が支出されて問題になりました。“県外から観光客数8000人”を呼ぶことを成果指標に交付されていましたが、中止によって会場設営費などが全て無駄になったのです。梅雨時期に屋根もない沖縄の野外でイベントを企画しているのですから、見通しが甘いと言われても仕方ないでしょう。そんな状況ではたして今年、本当に応募する企業や自治体があるのかどうか。不安視する声も上がっています」(芸能記者)

生中継も今年は廃止か


最近の『AKB48』は、人気のある主要メンバーが卒業するなどして、一部のコアなファン以外は、ほとんどメンバーが分からないという人も多い。また、投票券を入手するために大量のCDを購入し、そのまま廃棄する人が現れて問題になったこともある。「そろそろ終わりにしてもいいのでは…」と思う人が増えているのは確かだ。

「総選挙の結果発表は毎年フジテレビが生中継をしていましたが、過去最高だった第5回の視聴率20.3%をピークに下降しており、昨年は13.2%で過去最低を記録しました。フジも業績不振が続いていますから、今年は撤退するという話も聞こえてきます。もしかしたらAbemaTVあたりが名乗りを上げて、ネット配信のような形になるかもしれません」(同・記者)

自治体が公費を投入してイベントを行っても、誘致メリットがなければ意味がない。すでに“オワコン”と化している総選挙に、はたして応募はあるのか。先行きの見通しは決して明るくはない。

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