【ネット通販】トラブル防止!子どもに絶対教えたい「買い物ルール」

ウレぴあ総研

長引くコロナ禍でインターネットショッピングを利用する機会が増えましたが、「お金を支払う」という実感が薄れている子どもも少なくないようです。

そこで今回は、親子で確認しておきたい「ネットでの買い物ルール」について紹介します。

■実体験!ネットショッピングでの事件

筆者の家でもよくネットショッピングを利用していますが、数々の失敗も経験しました。

改めて、ネットの買い物について気を付けるべき点を子どもに伝えたいと思います。

■臭いグローブ事件

息子が5歳の頃、男同士でキャッチボールをするのが夢だった夫は、フリマアプリを通じて野球のグローブを中古で購入しました。

すぐに品物が届き、喜んで開封したところ、なんと「タバコ」の臭いがグローブにしっかり染み付いていたのです。

出品者のサイトに「ノークレーム・ノーリターン」との記載があった為、がっかりしながらもなんとか消臭して使いました。しかしながら、「匂い」についてはサイトの写真だけでは知りえなかったデメリットでしたので、今考えると返品の相談をしてもよい案件でした。

■音程の合わないギター事件

息子が9歳の頃、足をケガしてしばらく外で遊べなかったため、家でギターを練習しよう!と思い立ち、夫と息子であれこれネットを検索してかなり割安な初心者向けのギターを購入しました。

ワクワクしながら開封しチューニングを始めたのですが、いつまでたっても音程が合いません。どうやら部品の一部が不良だったようです。

さすがに音程が合わないと困るので、夫が購入したネットショップに問い合わせたところ、すぐに返品対応してくれました。

返品受付可能期間が2週間だったので、品物が届いてすぐに中身を確認しておいてよかったと思いました。

その後、楽器専門店にも足を運び、きちんとした楽器はそれなりの値段がすることを知り、安いのにも理由があると感じ、相場の値段を調べておくべきだったと反省しました。

わが家のような失敗をしないためにも、ネットショッピングの基礎知識をおさらいしておきましょう。

■ネットショッピングの基礎知識

ネットショッピングは誰もが手軽に利用でき、パソコンに限らず、スマートフォンやタブレットでも、時間や場所を問わず買い物ができます。

大変便利ですが、原則としてクーリング・オフ制度はありません。ただし、顧客満足の観点から、返品等の対応可能としているお店が多いようです。

なおネットショップを運営する場合、一般的には特定商取引法に定める広告に該当するため、広告内において特定商取引法第11条に定める事項を表示する必要があります。

特定商取引法で定められている広告に表示すべき主な項目には、次のようなものがあります。

1. 販売価格(役務の対価)(送料についても表示が必要)

2. 代金(対価)の支払い時期と方法

3. 商品の引渡時期

4. 商品若しくは特定権利の売買契約の申込みの撤回又は売買契約の解除に関する事項(その特約がある場合はその内容)

5. 事業者の氏名(名称)、住所、電話番号

6. 事業者が法人であって、電子情報処理組織を利用する方法により広告をする場合には、当該販売業者等代表者または通信販売に関する業務の責任者の氏名

7. 申込みの有効期限があるときには、その期限

8. 販売価格、送料等以外に購入者等が負担すべき金銭があるときには、その内容およびその額

9. 引き渡された商品が種類又は品質に関して契約の内容に適合しない場合の販売業者の責任についての定めがあるときは、その内容

※ただし、広告スペースの都合などにより例外的に表示事項を省略できるケースもあります。

ネットオークションやフリマアプリのサイトは、あくまでも取引の「場」を提供するサービスです。

商品の売買契約は売主(出品者)と買主(購入者)との間に直接成立し、運営会社は契約の当事者にはなりませんので、トラブルが発生した場合は当事者同士で解決をはからなければなりません。

最近はあらゆるモノやサービスがネット上で取引されていて、ネットオークションやフリマアプリを通じた個人間取引が活発に行われています。

何かあった時にはスムーズに対応できるようなサポート体制が整っているサイトや、運営会社を選ぶのがお勧めです。

■ネットショッピングを利用する前に!確認したいポイント

「新しい生活様式」の実践が推奨される中、インターネット通販の利用者は急増しています。

不要不急の外出を控えるためにも便利なネットでの買い物ですが、「買い物」をすることは、「契約」をすることと同じです。

特に初めて利用するサイトやネットショップ等の場合は、保護者も一緒にしっかり利用条件を確認しましょう。

また、利用前に確認すべきポイントについて次に挙げますので、しっかりと子どもにも伝えましょう。

■1. 解約方法や返品方法と、その条件を確認する

返品については事業者が決めた特約(返品特約)に従うことになりますので、品物を購入する際は、事前に返品の可否や返品・交換が可能な場合の条件などを必ず確認しましょう。

サイト上に「返品不可」と記載があっても、注文と違う商品や不良品が届いた場合、交換や返品が可能です。通常、解約や返品ができる期間には期限がありますので必ず規約等で確認しましょう。

■2. 代金の支払い方法や支払いの時期、商品が届く時期を確認する

代金前払いの場合、支払い後商品がいつ頃届くのか確認しましょう。後払いの場合、商品受け取り後いつまでに支払うのか確認しておきます。

継続的な購入の場合、2回目以降の商品はいつ頃届くサイクルになっているのか確認しましょう。

■3. 一度限りの購入か、継続的な購入か契約内容を確認する

継続して購入するタイプの場合、途中解約の条件を確認しましょう。

「重要事項」は小さい文字で記載されていることがありますが、見落とさないように注意しましょう。

■子どもの「ネットショッピングのトラブル」を防ぐために

「ポイント還元!」「今なら初回無料!」など、ネットは購買意欲をそそるメッセージであふれています。

子どもが後先考えずにポチっと購入ボタンを押してしまう前に、保護者としてやっておきたいことがあります。

■子どものインターネット利用状況を把握できるようにしておく

子どもがネットを無制限で使い放題の状態にならないように、保護者がデジタル機器の設定環境を整え、フィルタリング機能を活用するなど、必要に応じて子どもの利用範囲に制限をかけておきましょう。

■クレジットカード情報の管理を徹底する

子ども自身はスマホを触っているだけで、紐づいているクレジットカードを利用しているという実感がないままオンラインゲームに課金してしまうケースが多いようです。

クレジット情報を勝手に使われないよう、保護者がパスワード管理などを徹底した上で、クレジットカードを利用することは、後でお金を払う義務が発生することをしっかりと伝えておきましょう。

■家庭内でネット利用のルールを話し合う

「ネットショッピングを利用したいときは事前に相談の上、信用できる取引先か保護者と一緒に確認すること」など、家庭でのルールを決めましょう。

必ずしもルール通りにいかない場合もありますが、子どもの意見も取り入れつつ、性格や成長過程に応じて、定期的にルールの内容を見直しましょう。

ただし、うかつに個人情報を出さない等、ネットのリスクに関わることについては重ねて注意喚起していきましょう。

息子が6歳の頃、友人たちが遊びに来て大騒ぎする中、仰天する出来事がありました。

動画配信サービスのアニメ番組を無料コンテンツの範囲内のつもりで見せていたところ、なんと、いつの間にか一話500円もする有料コンテンツのアニメを見ていたのです。

親同士も話に夢中になり、きちんと設定を確認していなかったことが原因ですが、子どもはリモコンを触っていただけで、まさか自分が何か購入しているとは思ってもいなかったのです。

どこまでが無料でどこからが有料コンテンツになっているか、あらかじめ説明しておくべきだったと反省しました。

どんなに注意していても、子どもがお金のトラブルに巻き込まれたり、困ったりすることがこの先起こらないとは限りません。

そんな時はひとりで悩まず、必ず家族や最寄りの消費生活センターなど、信頼できる窓口にすぐ相談するよう伝えておきましょう。

トラブルを完全に防ぐのは難しいですが、困ったときには躊躇なく、子どもが相談できるような信頼関係を保てるように意識しておくことが、どの家庭においても必要なのではないでしょうか。

先行き不透明な時代をたくましく生きていくために、少々の失敗は糧にしながら、大人も共に学び続ける姿勢を子どもたちに見せられると良いですね。

【執筆者プロフィール】髙柳 万里

キッズ・マネー・ステーション認定講師/ファイナンシャルプランナー

金銭教育を受ける機会が全くないまま社会人となっていたことに愕然とし、必要に迫られて平成二十年にFP資格取得。

「創意工夫と試行錯誤」をモットーに、主に親子向け金銭教育や教育費関連について執筆しています。

当記事はウレぴあ総研の提供記事です。

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