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日本で使ったら絶対に捕まるクラウドファンディング製品3選

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クラウドファンディングサービスは、世界中の優れた発明品を我々一般人に送り届けてくれる。

素晴らしいアイディアを持っているが、それを形にするだけの費用がない。だからネットユーザーから資金を募ろうというのがクラウドファンディングである。その仕組みは、我々の住む世界に斬新な製品を登場させている。

だが、海外のクラウドファンディングで出展されるものの中には日本で使用できない製品も含まれている。もし我が国の領土内で使ったら、ほぼ確実に検挙もしくは逮捕されてしまうという代物だ。

ここでは、日本の法律に触れてしまう恐るべき3製品をご紹介しよう。

LINC





まずは、クラウドファンディング『Indiegogo』に出展されていた『LINC』という製品から説明しよう。

これはMoto Zの拡張品(Moto Mods)として開発されたものだ。Moto Zといえば、背面がマグネットで接着できることで有名なスマートフォンだが、LINCはMoto Zの音声通信性能を飛躍的に伸ばしてくれる。

このガジェットで、スマホからVHFとUHFによる通信が可能になるのだ。早い話が、LINCは無線機である。

スマホとLINCはBluetoothで連結されていて、操作系統はすべてスマホの画面で行う。VHFの場合は134~174Mhz、UHFでは400~480Mhzの周波数をカバーしている。

Indiegogoでのキャンペーンは、惜しくも目標額の81%という数字で期限を迎えてしまった。だが、決して大失敗ではない。今後、別のクラウドファンディングサイトに再登場する可能性は大いにある。

だがもしそうなったとしても、日本在住のユーザーがLINCを手に入れることは非常に難しいだろう。この製品を扱うには、無線局及び無線従事者のライセンスが必要だ。それがないままLINCを使用したら、電波法違反になってしまう。

iGulu





次にご紹介するのは、白物家電である。

こちらはIndiegogoと、もうひとつの巨頭である『Kickstarter』の両方で巨額の投資を集めた『iGulu』という製品だ。ぱっと見、近未来的なデザインのビールサーバーのようだが、じつはこれはクラフトビール醸造マシン。

使い方は極めて簡単だ。ビールづくりに必要な水とモルト、ホップをマシンにセットし、表示画面から自分の作りたい種類のビールを選択する。あとは待つだけだ。上面発酵のビールなら、早くて1週間でできてしまう。

クラフトビールの製造は、日本でも盛んになってきている。最近では各自治体の観光課が地元の酒造業者とタイアップし、観光客の誘致に乗り出すほどだ。

だがそうはいっても、このiGuluを日本で使うわけにはいかない。我が国には酒税法というものが存在し、酒類の製造と販売にはそれぞれライセンスが求められる。iGuluでビールを醸造した場合、日本では「闇ビール」と見なされ検挙の対象になるのだ。

Eon Scooter





最後は『Eon Scooter』という乗り物である。こちらもIndiegogoにおいて目標額の1,200%を超える投資を集めた。

十数年前、日本でキックボードブームが起こった。若者が行動を乗り回していたこともあったが、この時「もしキックボードにモーターが付いたら便利に違いない」と考えた人は大勢いたはずだ。

それが現代では実現しているのだが、Eon Scooterの場合は少し変わった経緯をたどっている。用意されている3種類のうち、最上位機種の最高速度は当初は時速25マイル(約40km)だった。もっともこれだけでも充分に速いのだが、予想外の数字の投資が集まるうちに開発者がさらなる性能アップを発表したのだ。有料オプションという形になるものの、希望すれば時速45マイル(約72km)までスペックを引き上げることができる。

これはもう、「やり過ぎ」というほかない。当然ながら、この怪物キックボードは日本では「原動機付自転車」という扱いになり、それに準じた装備とナンバープレートが必要になる。個人輸入したものを無許可で公道走行させることはできない。

Eon Scooterにはフロントライトやウインカーなども装備されていないし、それを付けるキャパシティーもなさそうだ。ということは、Eon Scooterはそれ自体が道路交通法違反になってしまうということである。

以上、「日本で使ったら絶対に捕まるクラウドファンディング製品」をご紹介した。

クラウドファンディングは、確かに斬新なアイディアの宝庫と言うべき場だ。しかし、中にはアメリカ以外の国の法律にまったく適合していない製品も存在する。にもかかわらず、開発者は「世界各国に配送します」と発表していたりもする。

我々ユーザーは常に目を光らせ、我が国の法律を遵守しながらテクノロジーの発達を促すような出資を行うべきである。

【画像】

LINC: The Smart Walkie Talkie-Indiegogo

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(執筆者: masakazusawada) ※あなたもガジェット通信で文章を執筆してみませんか


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